日米両国で７０年代以降、男の赤ちゃんが生まれる率が下降傾向にあることが米ピッツバーグ大などの調査でわかった。７０年代の男女比を基準に試算すると、数字の上では過去の３０年間に両国とも１３万人前後の男児が女児になったことになるという。米国立環境衛生科学研究所の専門誌（電子版）に掲載された。
日本の統計（１９４９～９９年）と米国の統計（７０～０２年）を分析したところ、両国とも７０年ごろ以降、出生１万人当たりの男児の割合が減り始め、当時と最新年を比べると、日本では出生１万人あたり３７人、米国全体では同１７人、米国の白人では同２１人減っていた。
新生児のうち男児の割合は、日本では９９年までの３０年間で５１．７２％から５１．３５％に落ちていた。もし男女比が７０年代のままだったら、数字の上では１２万７０００人の女児が男児として生まれていたはずだったという。米国の白人では、この数字が１３万５０００人だった。
この間、胎児死亡に占める男児の割合は両国とも上昇傾向にあり、日本では５０年代には半数をやや超える程度だったのが、最近はざっと３分の２が男児になっている。
男児の減少はこれまでオランダやベルギー、カナダなどでも報告されている。同大のデブラ・デービス教授は「環境中にあるなんらかの汚染物質が、男女を決める遺伝子に影響を及ぼしているかもしれない」との見方を示している。